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基本情報/Basic Information

開講科目名 ／Course	企業論a／THEORY OF FIRMS(A)
開講所属 ／Course Offered by	経済学部経営学科／ECONOMICS MANAGEMENT
ターム?学期 ／Term?Semester	2021年度／2021 Academic Year　　春学期／SPRING SEMESTER
曜限 ／Day, Period	月1／Mon 1
開講区分 ／semester offered	春学期／Spring
単位数 ／Credits	2.0
学年 ／Year	2,3,4
主担当教員 ／Main Instructor	平井　岳哉

担当教員情報/Instructor Information

教員名 ／Instructor	教員所属名 ／Affiliation
平井　岳哉	経営学科／MANAGEMENT

授業の目的?内容 ／Course Objectives	大学卒業後の進路として、就労の場である企業の存在は無視できない。しかし、学生の企業に対する問題意識は総じて希薄であり、企業に関する情報や知識も断片的?表層的なものでしかないものと考えられる。本授業では、企業に関係する諸項目の概要説明を通じて、企業の多面的な性格を論じていく。特に昨今、日本型経営システムは大きな転換期を迎えており、各項目における今後の方向性についても最新の企業情報を織りまぜながら考察する。 本科目は学科専門科目として、企業?ビジネスに関する専門的知識の習得を目的としている。経営学科における他の学科専門科目の履修にあたって、各科目の理解度が高まることを期待している。本科目の履修により、学科の学位授与方針にあるように、歴史観や倫理観などの教養的素養に加えて、個人や組織の活動を向上させて社会的責任を果たす能力、および市場環境や企業経営などの変化を洞察する能力の涵養をめざす。 春学期は、主として従業員の立場から人事関連の諸制度や勤労環境に焦点を当てる。
授業の形式?方法と履修上の注意 ／Teaching method and Attention the course	各回、人事諸制度などの概要と理論的背景を実際の企業事例をあげながら詳細に説明し、履修者の理解を深める。新聞や経済雑誌における最新事例も取り入れていきたい。 履修者同士による話し合いの時間を随時設けるつもりなので、各制度等のもたらす便益や弊害を自分たちから発見?考察する積極的な授業参画意識を履修者にはもってほしい。 授業で課題の設定を行った場合には、次回の授業においてその内容をフィードバックする形で概要の解説を行うつもりである。
事前?事後学修の内容 ／Before After Study	履修者には、次回の授業項目について参考文献等を事前に読んでおいてほしい。1時間程度はかかるものと推測している。 上記以外に、事前?事後の両面において、経済雑誌、新聞等における企業の最新情報を日常的に入手しておくことが求められる。各回の授業内容に関連すると思われる経済雑誌、新聞等の該当箇所を毎週最低でも１時間程度をかけて読んでおいてほしい。
テキスト1 ／Textbooks1	書籍名 ／Title 教科書は特に指定しない。 著者 ／Author name 出版社 ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
テキスト2 ／Textbooks2	書籍名 ／Title 著者 ／Author name 出版社 ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
テキスト3 ／Textbooks3	書籍名 ／Title 著者 ／Author name 出版社 ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
参考文献等1 ／References1	書籍名/???名 ／Title 新しい人事労務管理 第5版（有斐閣アルマ） 著者 ／Author name 佐藤博樹ほか 出版社/URL ／Publisher 有斐閣 ISBN ／ISBN 978-4-641-12324-3 その他（任意） ／other
参考文献等2 ／References2	書籍名/???名 ／Title 著者 ／Author name 出版社/URL ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
参考文献等3 ／References3	書籍名/???名 ／Title 著者 ／Author name 出版社/URL ／Publisher ISBN ／ISBN その他（任意） ／other
評価方法 ／Evaluation	期末に試験もしくはレポートを行う。 試験（レポート）の結果(90%)：論述式の問題を数問出題する。企業経営に関する知識と応用力を備えたかどうかを評価します。具体的な評価ポイントとして、①授業内容に基づいていること、②各制度などの全体的な概要把握として、定義、理論的背景、長所?短所、近年の動向などを一連の流れの中で理解していること、③説明における論理性があることなどである。 授業への参加?貢献度(10％)：受講態度、授業中における発言?質疑応答での具体的な参加などから総合的に評価する。
関連科目 ／Related Subjects	人的資源管理論、経営組織論、経営戦略論、ベンチャー企業論、国際経営論、日本経営史など。
備考 ／Notes	資料の事前配布を行う場合は、ポルタ2かmanabaのどちらかを予定している。 授業方式は、履修者が100名以上になることが予想されることから、遠隔授業を想定している。録画した授業を、当日の授業時間帯ではなく、授業当日夕方または授業翌日頃にYoutube等にアップし、履修者にあとから見てもらうオンデマンド型である。 いずれも初回時頃に判断する。
到達目標 ／Learning Goal	企業に関する専門知識を習得し、企業に関係する諸項目について分析のうえ、解説できるようにする。

回 ／Time	授業計画（主題の設定） ／Class schedule	授業の内容 ／Contents of class	事前?事後学修の内容 ／Before After Study
1	企業と生活	われわれの生活?人生にとって企業はどのような位置づけとなっているかなど、企業と私たちの関わり合いを理解するようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
2	終身雇用	雇用制度のうち、日本企業で採用されているものの、近年変容が著しい終身雇用制度に関してその特徴と変化の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
3	正規雇用?非正規雇用	雇用制度において近年急増している非正規雇用の状況を踏まえ、企業から見た非正規雇用増加の目的、就労者側から見た問題点などを理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
4	年功賃金	日本企業における給与制度の基本的仕組みを成している年功賃金制について、理論的背景や過去における普及の要因などを概観する。さらに現状の問題点と今後の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
5	報酬制度	給与制度における基本給（年功給）以外の項目には、業績給や諸手当などさまざまなものがある。こうした項目を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
6	福利厚生	一般に日本企業の福利厚生は手厚いとされ、日本企業の特徴となっている。この福利厚生の内容と今後の変化の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
7	人事異動	日本企業では、人材を採用後、複数の部署などを経験させるなど人事異動を実施しているところが多い。こうした人事異動の現況と今後の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
8	昇進	横の人事異動と並行して、縦の移動にあたる昇進も就労者は必ず経験する。昇進の現況と今後の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
9	採用	日本企業における大学生の採用（いわゆる新卒採用）および中途採用の状況と今後の変化の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
10	人事評価?教育研修	企業における人事異動?昇進などには客観的な人材評価制度が必要である。さらに人材の能力アップを図るための教育研修制度も重要となる。こうした人事評価および教育研修について理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
11	労働時間?休暇制度	就労における労働時間および休暇制度に関わる現状と問題点を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
12	高齢者雇用	少子高齢化の大きな潮流の中で高齢者就労の状況を概観しつつ、高齢者雇用の今後の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
13	女性雇用	高齢者と並んで就労面では弱者の立場と考えられる女性に焦点を当て、女性雇用の現状と今後の動向を理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。
14	働き方改革	現在、政府は人々の働き方改革を推し進めようとしている。就労全般における現状の課題整理とその展望について理解できるようにする。	各回の授業内容に関連する参考文献、経済雑誌、新聞等の該当箇所を読んでおく。