教員研究業績最終更新日：2023年7月29日

氏名 大重 光太郎
所属 外国語学部ドイツ語学科
職名 教授

研究業績

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種別 著書?論文等の名称 単著
共著
分担執筆 		発行年月 発表誌名称?発行元 共著者?編者 頁数
著書 『ワーク?ライフ?バランスと経営学』
【第5章「ドイツのワーク?ライフ?バランス―男性中心の就労社会は変わるか？―」】担当 		分担執筆 2017年11月 ミネルヴァ書房 平澤克彦、中村艶子　編 pp.92-115
著書 『現代ドイツ政治　―統一後の20年―』
【第６章「労使関係」】担当 		分担執筆 2014年11月 ミネルヴァ書房 西田慎、近藤正基　編 pp.146-173
著書 『現代労働問題分析　労働社会の未来を拓くために』
【第14章　ドイツにおける労働組合の役割と「労働」の力】担当 		分担執筆 2010年4月 法律文化社 石井まこと?兵頭淳史?鬼丸朋子　編 pp.238-253
著書 『地球情報社会と社会運動　同時代のリフレクシブ?ソシオロジー』
【「労働の未来」と労働研究の課題―市場原理主義へのオルタナティヴに関する一試論―】担当 		分担執筆 2006年4月 ハーベスト社 新原道信、奥山真知、伊藤守　編 pp.130-147
著書 Konvergenz der Interessenvertretuｎgen durch Globalisierung? Ein Vergleich der Funktionsmechanismen der Arbeitsnehmerinteressenvertretungssysteme in Deutschland und Japan am Beispiel der Elektroindustrie. 単著 1999年 単行本　Peter Lang　(Frankfurｔ am Main) 225頁
論文 日本の公的継続職業訓練の現状と今後と課題―ドイツとの比較から何が見えるか？ 単著 2023年3月 獨協大学外国語学部ドイツ語学科『ドイツ学研究』第 81号 123-150
論文 欧州における『つながらない権利』の取り組み 単著 2022年2月 季刊『働くもののいのちと健康』No.90冬季号 働くもののいのちと健康を守る全国センター pp.22-23
論文 一人自営業の集団的利益代表は必要か、可能か？　どのような可能性があるか？　― ドイツの状況をもとにした論点整理と考察― 単著 2019年10月 『ドイツ学研究』第76号、獨協大学 pp.1-31
論文 ドイツの労働時間規制から何を学ぶか 単著 2017年6月 『月刊全労連』No.244 pp.1-9
論文 90年代末以降のドイツの労働市場改革―自由主義モデルへの転換と再規制のせめぎあいのなかで―（下） 単著 2015年3月 『労働法律旬報』1836号 pp.59-70
論文 90年代末以降のドイツの労働市場改革―自由主義モデルへの転換と再規制のせめぎあいのなかで―（上） 単著 2015年2月 『労働法律旬報』1834号 pp.52-62
論文 最賃制度をめぐる国際的動向―ドイツにおける最低賃金法制定の動向を中心に－ 単著 2014年6月 『月刊全労連』208号 全労連 pp.1-9
論文 『ポストベッドタウンの研究』
【「ドイツにおける公契約の社会的規制の取り組みと課題―地域内循環における自治体の責任と役割を考える」】担当 		分担執筆 2013年3月 丸善プラネット 雨宮昭一、福永文夫、獨協大学地域総合研究所編著 pp.219-251
論文 ドイツにおける産別労働組合と事業所の関係―産別機能の図式的理解を超えて 単著 2013年1月 『労働総研クォータリー』89号 労働運動総合研究所 pp.3-13
論文 1990年代以降のドイツにおける労働協約体制の変容―国家の役割に注目して 単著 2011年5月 『大原社会問題研究所雑誌』No.631 pp.49-67
論文 ドイツにおける公契約の社会的規制の取り組みと課題―労働協約遵守法を中心に 単著 2011年3月 『地域総合研究』第4号、獨協大学地域総合研究所 pp.137-153
論文 ドイツにおけるワーク?ライフ?バランス―政策枠組みと企業レベルでの取り組みの特徴 単著 2011年3月 『ドイツ学研究』第64号、獨協大学 pp.1-24
論文 ドイツのコミュニティー再生の取り組みにおける市民参加
―デュースブルク市ホーホフェルト地区における事例― 		単著 2009年3月 『地域総合研究』第2号、獨協大学地域総合研究所 pp.39-51
論文 ドイツにおけるワーク?ライフ?バランスの取り組み 単著 2008年5月 『労働の科学』63巻5号 pp.9-12
論文 ドイツにおける非典型就業の制度的枠組みと実態 単著 2007年9月 『ドイツ学研究』第58号、獨協大学 pp.1-47
論文 ドイツ職業教育訓練レジームに関する考察

―コーポラティ ズムの視角から― 		単著 2004年9月 『ドイツ学研究』第52号、獨協大学 pp.135-164
論文 ドイツにおける協約システムの分散化と企業別労働協約

―食品加工産業における事例研究― 		単著 2003年12月 『大原社会問題研究所雑誌』No.541 pp.37-54
論文 Arbeitsmarktstruktur und industrielle Beziehungen in Japan. Eine Bestandsaufnahme mit Thesen zur Zukunftsentwicklung. 単著 2003年5月 Duisburger Arbeitspapiere Ostasienwissenschaften.
No. 50/2003.
論文 ドイツ化学産業における事業所レベルの労使関係の実態と機能 単著 2001年9月 『ドイツ学研究』第46号、獨協大学 pp.81-145
論文 ドイツにおける事業所レベルの利益代表制―電機産業に見る労働協約システムの「『組織された分散化」 単著 2000年6月 『労働社会学研究』第2号 日本労働社会学会 pp.1-54
論文 Convergence of the interest representation systems in advanced countries? A case study of the electronics industry in Germany and Japan. 単著 1999年 Publication series of the Japan Research Center No.7
Faculty of Social Sciences, University of Osnabrueck.
論文 50年代西ドイツ年金保険改革の政治過程ードイツ型福祉国家の政治的担い手に関して 単著 1995年12月 『一橋研究』20巻1号 pp.71-89
論文 社会的安定装置としてのドイツ労使関係の成立過程-50年代DGBの展開を中心に(下) 単著 1993年10月 『一橋研究』18巻3号 pp.61-84
論文 社会的安定装置としてのドイツ労使関係の成立過程-50年代DGBの展開を中心に(上) 単著 1993年7月 『一橋研究』18巻2号 pp.45-69
翻訳 ゲアハルト?ボッシュ「トランスフォーメーションにおける継続訓練と労働市場政策―ドイツの事例」 単著 2023年3月 獨協大学外国語学部ドイツ語学科『ドイツ学研究』第 81号 pp.49-70
翻訳 トルステン?ヴィタケ「トランスフォーメーション期における継続的職業訓練の成功　―　連邦雇用エージェンシーの視点からの実践報告」 単著 2023年3月 獨協大学外国語学部ドイツ語学科『ドイツ学研究』第 81号 pp.71-79
翻訳 クラウディア?ドゥンスト「継続訓練におけるチームプレイの重要性　―　推進役、批判的伴走者、実践での訓練者としてのIGメタルの役割」 単著 2023年3月 獨協大学外国語学部ドイツ語学科『ドイツ学研究』第 81号 pp.81-92
翻訳 スヴェン?ラーナー「継続訓練共和国に向けた出発　―　ドイツの国家継続訓練戦略からの洞察」 単著 2023年3月 獨協大学外国語学部ドイツ語学科『ドイツ学研究』第 81号 pp.93-104
翻訳 ステフェン?レーンドルフ著
「欧州危機のなかのドイツ―危機の救済者か、それとも問題の一部か？」 		単著 2012年11月 『労働法律旬報』1779号 旬報社 pp.4-16
訳書 ヨハン?ガルトゥング著
『グローバル化と知的様式―社会科学方法論についての七つのエッセ―』
1～3節（担当） 		共訳 2004年3月 東信堂 矢澤修次郎、大重光太郎 全286頁
書評 朝日吉太郎『現代資本主義と資本?賃労働関係　日独比較を通じて』（文理閣、2022年）『経済』No.330，2023年3月号、pp.90-91。 単著 2023年2月 『経済』No.330, 2023年3月号 pp.90-91
書評 橋本陽子『労働者の基本概念　労働者性の判断要素と判断方法』（弘文堂、2021年） 単著 2022年6月 『ドイツ研究』56巻、日本ドイツ学会 pp.71-74
書評 岩佐卓也『現代ドイツの労働協約』(法律文化社、2015年) 単著 2016年6月 『大原社会問題研究所雑誌』No.692 pp.46-50
書評 佐々木英一『ドイツ?デュアルシステムの新展開』 単著 2006年6月 『大原社会問題研究所雑誌』No.571 pp.62-65
書評 小野塚知二『クラフト的規制の起源　―19世紀イギリス機械産業―』（有斐閣、2001年）　　　　　　　　 単著 2001年11月 『日本労働社会学会年報』第12号 pp.229-236
報告 関東社会労働問題研究会報告
「ドイツにおける産別労働組合と事業所の関係―産別機能の図式的理解を超えて」 		2013年1月6日 かながわ総研
報告 コロキウム報告
Dualismus der Beschaftigungsstruktur und Gewerkschaften in Japan - Konnen die Gewerkschaftsbewegungen in Japan den Dualismus uberwinden?
（日本の雇用構造の二重性と労働組合：日本の労働運動は二重性を克服できるか？） 		2012年1月30日 デュースブルク＝エッセン大学労働?職業教育研究所（Institut Arbeit und Qualifikation/Universitat Duisburg-Essen）
学会発表 1990年以降ののドイツにおける労働協約自治の変容 単独 2010年10月 社会政策学会第121回大会（愛媛大学）
学会発表 ドイツにおける被用者利益代表システムの「管理された分権化」の制度的メカニズムと行為主体の論理 単独 1999年10月 日本労働社会学会第11回大会（名古屋市立大学）
発表 日本の公的継続職業教育の現状と今後の課題　―　ドイツとの比較から何が見えるか？ 単独 2022年11月19日 第33回獨協インターナショナル?フォーラム「新しい時代と生涯キャリア教育　―　ドイツの『国家継続職業教育戦略』から何を学べるか？」（2022年11月19日、会場：獨協大学W-104）
その他 コラム：ドイツの労働時間規制から何を学ぶか 単著 2017年2月5日 『東京新聞』（首都圏版）
その他 ドイツにおけるDGBローカルセンターの活動について　―断片的紹介 単独 2014年12月26日 労働運動総合研究所?労働組合部会報告（全労連会館）
その他 過去50年の経済面での変化と日独関係―ドイツへの眼差し 単独 2014年12月19日 獨協大学創立50周年記念シンポジウム「ドイツへの眼差し?日本への眼差し」報告
その他 ドイツの労働市場政策―規制緩和と再規制のせめぎあいのなかで― 単独 2014年10月3日 第46回社会運動ユニオニズム研究会（連合会館）
その他 ドイツの労働移動と人材ビジネス―職業紹介と派遣労働サービスを中心に― 単独 2014年3月30日 福祉国家構想研究会?雇用労働部会（全労連会館）
その他 ドイツの労使関係と労働協約制度―産業レベルと事業所レベルの関係を中心に― 単独 2014年3月16日 アメリカ経済研究会（駒沢大学駒沢キャンパス）
その他 1990年代以降のドイツにおける労働協約システムの変容 単独 2013年4月20日 ドイツ現代史研究会報告（キャンパスプラザ京都）
その他 ドイツにおける産別労働組合と事業所の関係 単独 2013年1月6日 関東社会労働問題研究会（於かながわ総研）
その他 ユーロ危機のなかのドイツ －ドイツはユーロ危機の救済者か、それとも元凶か？－ 単独 2012年6月27日 獨協大学地域総合研究所?研究例会報告
その他 Dualismus der Besch?ftigungsstruktur und Gewerkschaften in Japan – K?nnen die Gewerkschaftsbewegungen in Japan den Dualismus überwinden? （日本の雇用構造の二重性と労働組合：日本の労働運動は二重性を克服できるか？） 単独 2012年1月30日 デュースブルク＝エッセン大学　労働?職業教育研究所（Institut Arbeit und Qualifikation/ Universit?t Duisburg-Essen）コロキウム報告
その他 ドイツにおける公契約の社会的規制の取り組みと課題 単独 2011年3月 獨協大学地域総合研究所第26回定例研究会報告
その他 「社会的都市」プログラムと住民参加―ドイツ?デュースブルク市における取り組み― 単独 2008年12月16日 獨協大学地域総合研究所第14回定例研究会報告
その他 ドイツでのコミュニティ再生 単著 2008年9月8日 『週刊住宅』