教員研究業績最終更新日:2024年11月04日
氏名 | 小島 優生 |
所属 | 国際教養学部言語文化学科 |
職名 | 教授 |
研究業績
⟺ スクロールできます種別 | 著書?論文等の名称 |
単著 共著 分担執筆 |
発行年月 | 発表誌名称?発行元 | 共著者?編者 | 頁数 |
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著書 | 『現代韓国の教育を知る ―隣国から未来を学ぶ』 | 分担執筆 | 2024年3月 | 明石書店 |
松本 麻人、 石川 裕之、 田中 光晴、 出羽 孝行 編著 |
pp.272 |
著書 | 『スクール?コンプライアンス研究の現在』 | 分担執筆 | 2023年10月 | 教育開発研究所 | 304頁 | |
著書 | 『韓国家族 ―グル―バル化と「伝統文化」のせめぎあいの中で―』 | 共編著 | 2014年6月 | 亜紀書房 | 平田由紀江、小島優生 | 全278頁 |
編著 |
『教育行政学(改訂版)』 【第7章 教育活動を支える諸条件】担当 |
分担執筆 | 2008年4月 | 学文社 |
勝野正章、 藤本典裕 編 |
pp.91-104 |
編著 |
『教育行政学』 【教育活動を支える諸条件】担当 |
分担執筆 | 2005年10月 | 学文社 | pp.89-99 | |
編著 |
『日本の教員評価制度に対するILO?ユネスコ勧告』 【韓国の教員評価制度】担当 |
分担執筆 | 2005年6月 | つなん出版 | 堀尾 輝久、浦野 東洋一 編 | pp.89-102 |
論文 | 「韓国における教育と企業―教育寄付事業を中心として―」 | 単著 | 2022年3月 |
『学校と外部機関の連携と教育の公共性に関する研究 プロジェクト報告書』、東京学芸大学 次世代教育研究センター |
単著 | pp.23-28 |
論文 | 「スクールコンプライアンスの今(第4回?最終回)学校?保護者の責任分有 | 単著 | 2021年9月 | 『季刊教育法』第215号、エイデル研究所 | 単著 | pp.104-107 |
論文 | 「韓国における学校暴力判例の争点 -学校暴力予防法制定後の変化を中心に-」 | 単著 | 2021年4月 | 『獨協法学』第114号 | pp.75-103 | |
論文 | 「学校教育活動の「法化」現象に関する東アジア比較研究 ―いじめ?学校暴力対策法制の展開を中心に―」 | 共著 | 2021年3月 | 『マテシス?ウニウェルサリス』第22巻第2号 | 小島優生、李定玟、宋峻杰、金龍、平田由紀江 | pp.33-88 |
論文 | 「韓国における自律的学校経営政策の展開(2) -校長と保護者委員の認識に着目して-」 | 単著 | 2018年10月 | 『マテシス?ウニウェルサリス』第20巻第1号 | pp.25-56 | |
論文 | 「韓国における「学校の自律的経営」政策の展開(1)学校運営委員会の導入経緯」 | 単著 | 2017年9月 | 『マテシス?ウニウェルサリス』第19巻第1号 | pp.1-40 | |
論文 | 「外国人子女の教育を受ける権利と退学時の説明義務(大阪地裁平成18年(ワ)第1883号」 | 単著 | 2016年8月 | 『学校事務』2016年8月号、学事出版 | pp.60-65 | |
論文 | 「教育委員会制度改革における日韓比較―地方自治、住民統制、教育行政の一般行政からの独立原則からの試論―」 | 単著 | 2010年11月 | 『マテシス?ウニウェルサリス』第12巻第1号 | pp.51-64 | |
論文 | 「韓国における学校運営委員会の組織と機能―教科書選定過程に着目して―」 | 単著 | 2004年5月 | 『日本教育経営学会紀要』46号 第一法規 | pp.65-77 | |
論文 | 「韓国における教育改革: 「自律的学校経営」と「教育自治」」 | 単著 | 2003年3月 | 『東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要』22号 | pp.63-70 | |
論文 | 「韓国の校則(共同研究 : 諸外国の校則)」 | 単著 | 2002年3月27日 | 『東京大学大学院教育学研究科教育行政学研究室紀要』21号 | pp.97-101 | |
論文 |
「現代韓国における学校参加と教育自治 ―「学校運営委員会」を中心に―(下)」 |
単著 | 2002年3月 | 『季刊教育法』132号、エイデル研究所 | pp.75-83 | |
論文 |
「現代韓国における学校参加と教育自治 ―「学校運営委員会」を中心に―(上)」 |
単著 | 2001年12月 | 『季刊教育法』131号、エイデル研究所 | pp.75-81 | |
論文 | 「道徳の教科化」といじめ対策法―日韓比較から―」 | 単著 | 『マテシス?ウニウェルサリス』第19巻第2号 | pp.153-170 | ||
論文 | 「韓国における自律的学校経営と父母の参加(仮題)」 |
(科研番号26285179坪井由実代表「地方教育行政改革と 「共同統治」に関する理論と実践の総合的研究」における最終論文集(掲載予定) |
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研究ノート | 「学校教育活動の「法化」現象に関する東アジア比較研究 -いじめ?学校暴力対策法制の展開を中心に-(資料抄訳)」 | 単著 | 2019年10月 | 『マテシス?ウニウェルサリス』第21巻第1号 | pp.181-197 | |
判例研究 | 「学校の調査報告義務の範囲と熊様―担任教師の指導の不当性をめぐって―」 | 2013年12月 | 『学校事務』2013年12月号、学事出版 | |||
判例研究 | 「学校事務職員必読!学校経営の基本判例 保護者の保育所選択権と民営化[東京高裁平成21.1.21判決]」 | 単著 | 2011年4月 | 『学校事務』62巻4号 | pp.35-41 | |
判例研究 | 「部活動指導中の死亡事故における過失と損害賠償請求[京都地裁判決] 」 | 2008年9月 | 『月刊高校教育』41巻11号 | pp.72-77 | ||
判例研究 | 「学校事務職員必読! 学校経営の基本判例--障害を持つ生徒への「暴行」損害賠償事件[神戸地方裁判所平成17.11.11判決] 」 | 2007年9月 | 『学校事務』58巻9号 | pp.61-67 | ||
判例研究 | 「小学校における安全配慮義務--障害を有する児童に対する指導をめぐって(大阪地方裁判所平成17.11.4決定) 」 | 単著 | 2006年8月 | 『月刊高校教育』39巻11号 | pp.100-103 | |
判例研究 | 「学生募集と入学契約上の債務不履行」 | 単著 | 2005年3月 | 『季刊教育法』144号、エイデル研究所 | pp.75-81 | |
判例研究 | 「津久井いじめ自殺事件控訴審(東京高裁平成14.1.31判決) (子ども?教育と裁判)」 | 単著 | 2003年9月 | 『季刊教育法』138号、エイデル研究所 | pp.98-102 | |
学会発表 | 「韓国の学校運営委員会の現状と課題―議事録?インタビュー調査から」第51回日本比較教育学会自由研究発表 | 2016年6月26日 | 大阪大学 | |||
学会発表 | 「学校の調査報告義務の範囲と熊様―担任教師の指導の不当性をめぐって―」 | 2013年11月19日 | 日本スクール?コンプライアンス学会 | |||
口頭発表 | 「自律化させられる学び―学校共同体の夢と挫折」 | 2013年12月6日?7日 | 第25回獨協インターナショナルフォーラム『現代韓国社会の諸相』 | |||
口頭発表 | 「大都市近郊地域(ポスト?ベッドタウン地域)と女性」(シンポジウム司会) | 司会 | 獨協大学地域総合研究所シンポジウム 大都市近郊地域 | |||
研究会報告 | 「韓国のひとり親家庭を取り巻く現状と課題 ―教育と福祉の両面から―」 | 単著 | 2013年1月 | 『マテシス?ウニウェルサリス』14巻1号 | 89頁 | |
その他 | 「討論 日本における母子世帯支援と教育支援の概要 (韓国のひとり親家庭を取り巻く現状と課題 : 教育と福祉の両面から) 」 | 単著 | 2013年1月 | 『マテシス?ウニウェルサリス』14巻1号 | pp.108-112 | |
その他 | 「世界の教育事情--徹底研究?保護者と学校の関係(14)韓国編(下)教科書選定プロセスに見る「手続き的民主化」への変容」 | 単著 | 2009年5月25日 | 『週刊教育資料』1074号 | pp.28-29 | |
その他 | 「世界の教育事情--徹底研究?保護者と学校の関係(13)韓国編(上)韓国の「学校運営委員会」に期待される機能」 | 単著 | 2009年5月11日 | 『週刊教育資料』1072号 | pp.28-29 | |
その他 | 「韓国の教育法と近年の教育政策動向について(III <特集3>教育基本法の「改正」) 」 | 単著 | 2007年 | 『日本教育政策学会年報』 14巻0号 | pp.114-124 | |
その他 | 「 「道徳」に関する「地方発」教育改革動向--京都市の事例を中心に」 | 単著 | 2006年7月 | 『月刊生徒指導』36巻8号 | pp.32-36 | |
その他 | 「諸外国の教育事情 韓国の教育課程と道徳教育」 | 単著 | 2006年 | 『高校のひろば』 59巻 | pp.58-63 |