経済諸学群教員
経営情報科学群教員
教授 有 秀樹 |
教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 マーケティング研究 | |
| マーケティングは、消費者のニーズに応えるような製品?サービスを提供することによって、企業の目標である利益獲得を達成するための経営上の重要なツールである。マーケティングというと一般的に、4Ｐ（製品、価格、流通経路、プロモーション）を中心とした狭小な概念と誤解されがちであるが、決してそうではなく、その守備範囲は、企業戦略までを包含した広域にわたる。マーケティング戦略のフレームワークを企業の事例などを交えながら研究しようという人材を歓迎する。 | |
| 教授 今福 啓 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 社会情報システム論 | |
| 人や企業、政府など、社会において独立して意思決定をおこなう主体を、マルチエージェントシステムとよばれる手法によりコンピュータ内部に構築し、社会を分析する研究をおこなっています。 マルチエージェントシステムでは、数理モデルでは難しい主体ごとに異なる行動をモデル化できる上、実社会で生じる現象をコンピュータ内で表現することが可能です。そのため、実社会に適用することなしに、コンピュータシミュレーションのみで制度の有効性を確認することができます。 研究の一つとして、コンピュータがさまざまな情報を学習する「強化学習手法」を応用し、その時々に観測される社会状況に適応する公的年金の制度を設計する手法を提案しました。 |
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| 教授 大坪 史治 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 社会会計（社会関連会計）、環境会計 | |
| 企業のサステナビリティに関する理論的かつ実証的研究を行っている。最近では、特に次の2つテーマに関心を持ち、研究を進めている。 (1)企業のパフォーマンス分析とサステナビリティ：企業の財務パフォーマンスと環境パフォーマンスについて、業種特性を意識しながら効率性と効果性の両面から分析?評価を行っている。 (2)非財務報告書の内容分析：テキストマイニングを用いて企業の非財務報告書（CSR報告書、持続可能性報告書、環境報告書など）のなかで頻繁に使用される用語、トレンド、位置関係について分析を行っている。これと並行して、地方自治体の環境情報の開示状況、動機、および内容分析も行っている。 |
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| 教授 岡部 康弘 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 経営管理論研究(人的資源管理論） | |
| 人的資源管理論（HRM）とは、A社とB社とは同じような技術を使い同じような規模で製品ラインも似ているのに、業績の差が明白にある。何故だろう。それを企業の人に対する処遇の仕方から分析する学問です。具体的には、採用制度、教育訓練、評価制度、報酬制度などです。80年代にアメリカで始まり経営戦略と深く結びついています。日本の伝統的な労務管理や労使関係とは別の学問です。 | |
| 教授 香取 徹 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 管理会計論(資本予算の生成と発展) | |
| 投資意思決定にとって有用な割引キャッシュフロー法などの資本予算技法の研究をしています。DCF法などの資本予算技法は、投資意思決定において有用であるとされ以前から管理会計の多くの文献で取り上げられてきました。またこの技法の精緻化や実務に向けた応用も研究されています。最近では無形資産への投資について、どうすれば正しく評価できるかという問題も大変重要になっています。そこで、この技法の歴史的な生成発展の研究、理論的なモデルの研究、現実に適用可能なモデルの研究などを行っています。学生にはこうした研究を通じて現実に適用可能な研究をしてほしいと思っています。 | |
| 教授 上坂 卓郎 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 ベンチャー企業?中小企業金融論 | |
| 主たる研究対象は、ベンチャー企業?新興企業育成の為の効果的な金融スキームの設計と資本政策、新興企業のビジネスモデル研究である。起業家、投資家のリスク分担の仕方を考え、企業の成長を促進する方法を考えていきたい。また、中小企業金融論についても関心を持つ。自分の将来について決意が明確な学生で、起業志向、経営志向の学生?留学生、起業支援や金融を目指す学生を歓迎する。 | |
| 教授 黒川 文子 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 経営管理論 | |
| 企業の製品開発にかかわる組織能力が研究テーマである。製品開発は、その成功や失敗が、企業の業績に関連してくるため、企業にとって重要な領域である。特に自動車産業における新車開発や組織能力に焦点を当てた研究である。最近は、情報技術や環境技術などが、製品開発の成功に非常に大きな要因となってきており、さまざまな角度から研究することが必須となってきている。今後は、エレクトロニクス産業や小売業など様々な産業へ調査を拡大していく計画である。 | |
| 教授 小林 哲也 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 国際経営論 | |
| 近年の研究テーマは、 (1)新興国台頭以降の国際分業の再編成について (2)IT革命以降の、企業組織や製品アーキテクチュアの変化について (3)いわゆるハイテク産業における「技術革新」とイノベーションについて (4)半導体製造装置産業における技術とマネジメント (5)世界経済の動態を理解するための、経済史や経済発展論の再検討 |
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| 教授 鈴木 淳 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 経営システム工学、経営意思決定論 | |
| 経営で生じる様々な意思決定に対する手段として、システム科学的?工学的なモデル化と解法を考案する研究を行っています。多くの場合、人?物?資金などの経営資源を組織内の部門などへどのように割り当てるかという意思決定としてみることができ、複数の価値基準を統合した多基準評価法を取り入れた定式化を行い、コンピュータを用いて最適案を探索するアプローチをとることができます。具体的な研究テーマとして、研究?開発における技術と機能の組合せ決定、施設や設備の最適配置、プロジェクトへの資金や人員の配分問題などがありますが、この他にも経営意思決定のために多様な研究テーマが考えられます。 | |
| 教授 高松 和幸 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 経営組織論 | |
| 営利?非営利の組織問題を地域の視点から研究している。その事業活動は多義的で、その運営の多様性を意味する。とくに疲弊する地域を活性化するためには、非営利組織との共働が必要である。そのために研究ではプロジェクト的なフィールドでNPOや現場で活躍している人との共働スタイルを展開することになる。地域の現状とともに、NPOの現状分析、マネジメントなどの実態調査等を実施する。 「防災など」を切り口に、地域やNPOの評価?分析を行い、災害に強いまちづくり、リスクに対処できるまちづくりの在り方を研究する。 |
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| 教授 樋田 勉 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 経済統計学、統計調査論 | |
| ①統計調査法の理論研究と公的統計への応用研究、②価格?物価?消費者行動の統計分析を行っている。①では、近年の調査環境の悪化に対応する無回答の処理法、やや高度な標本抽出法である二相抽出法、複雑な調査設計に対応するリサンプリング法による精度評価、分布関数の推定などに関心がある。②では、消費者物価指数の精度評価、小売価格?価格分散の形成要因、地域間の物価水準差、消費者行動と物価の関係などについて統計データに基づく研究を行っている。 | |
| 教授 平井 岳哉 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 企業論、日本経営史 | |
| 主として戦後の日本企業の研究。具体的には、以下のものがあげられる。 ①戦後の企業集団、特に三菱グループに関する研究。 ②親会社と子会社の企業間関係、これに関連して持株会社の機能と効用についての研究。 ③企業間競争として、企業における成功と失敗の事例とその要因の分析。 ④総合商社および石油化学企業における経営戦略（社史の執筆に関わったことがあります）。 ⑤戦後のトップマネジメント（経営者）の研究。 |
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| 教授 堀江 郁美 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 情報科学、データベース | |
| データベースの中でも、特に、特定の構造を持たない半構造型データについての研究を行っている。情報爆発時代といわれる現在、コンピュータで処理されるデータは膨大な量となっている。また、データの構造や内容も均一化されていないため、データ管理が大変困難となっている。これらの膨大なデータから必要な構造や内容を抜き出したり、データを効率よく格納?管理するための仕組みに興味がある。 | |
| 准教授 李 凱 | 教員紹介 | 研究業績 |
| 専攻分野 マルチメディア論、教育工学 | |
| 普段の生活の中で目にする情報は、例えば、新聞、アニメーション、音楽、テレビなどのマルチメディアコンテンツはデジタル化された情報として、記録から制作、転送、保存まですべてデジタルデータのままで行われている。マルチメディアは広告、放送分野だけではなく、インターネット、教育、娯楽など様々な分野に活用される。マルチメディアコンテンツの開発には創造力、Web技術、プログラミングなど幅広い技術が必要である。研究として、マルチメディアコンテンツの開発、ヒューマン?インタフェースの開発、その他eラーニングなど教育工学に関連する研究も行っている。 | |