博士前期
教育目的?３つのポリシー | 博士前期課程
博士前期課程
（理念?目的）
外国語学研究科は、語学?文学?文化?外国語教育分野において、総合的、専門的、また学際的な教育?研究を行い、語学?文学?文化?外国語教育の研究の発展に資するとともに、高度の専門性を有する職業に必要な学識?能力をもった人材を養成することを目的とする。
博士前期課程は、実践的な言語運用能力と国際感覚をそなえて社会に貢献できる人材を養成することを教育目的とする。
学位授与方針（DP）
（学位授与要件、学位の種類）
外国語学研究科は、修業年限を満たし、所定の単位を取得し、かつ、必要な研究指導を受けたうえ、以下の能力及び学識に該当する者として学位論文の審査及び最終試験に合格した者に「修士（学術）」の学位を授与する。
（学位の裏付けとなる「能力」）
１．実践的な言語運用能力と国際社会の多様性を理解する態度を身に付けている。
２．語学?文学?文化?外国語教育分野において、適切な問題設定をおこない、必要な先行研究の成果やデータを収集?分析できる能力を身に付けている。
３．論理性と明晰性を備えた論文を執筆できる能力を身に付けている。
４．国内外の教育?研究機関、行政機関、企業などで高度専門職業人として活躍できる能力を身に付けている。
教育課程の編成?実施方針（CP）
広汎な講義科目、専門的な演習科目及び論文執筆指導により、語学?文学?文化?外国語教育分野における研究能力を高め、また高度な言語運用能力と国際感覚を養うためのカリキュラムを編成する。
入学者受け入れ方針（AP）
（求める人物像）
語学?文学?文化?外国語教育分野における研究能力を高めようとする人物、また実践的な言語運用能力と国際感覚をそなえて社会に貢献することを目指す人物を求める。
（出願要件）
大学卒業（当該年度末卒業見込みを含む）又はそれに相当する資格と学力を要する。
（入学者選抜方法）
書面、筆記、口述試験により、語学?文学?文化?外国語教育の専門知識、外国語の能力、志望動機、学修?研究意欲を問う。
ドイツ語学専攻
本専攻では、ドイツ語学、ドイツ文学、ドイツ文化研究（歴史文化、政治社会）の部門に加えて、2006年度にドイツ語教育部門が新たに設置された。
今日外国語教授法の領域で新しい教授法や教材が研究開発される中で、ドイツ語教育と外国語教育に専門的に携わる人材の育成は急務となっている。本専攻のドイツ語教育部門は「外国語としてのドイツ語（DaF）」を念頭に置いて、全国の大学院においても類を見ない内容を備えている。
獨協大学ではすでに東京ゲーテ?インスティトゥートとドイツ語講座部門で提携をする一方、ウィーン大学Deutsch als Fremdsprache学科とも交換協定が結ばれており、交換留学生の派遣や教育実習生(Praktikant)の受け入れを長年にわたって行なっている。
本専攻では、今後ドイツ語圏の大学との協力関係を一層強めていくことで、従来のドイツ語学、ドイツ文学、ドイツ文化研究のそれぞれの専門知識と応用技術を具え、研究者として、また国際的実務担当者として活躍できる人材を育成する。そしてさらに、ドイツ語教授法における専門知識と教授技法にも通暁した、これからのドイツ語教育を担うエキスパートを養成することを目的とする。
英語学専攻
英語学、英米文学、英語文化、コミュニケーション論、国際関係論、英語教育の各分野に関する幅広い知識と、対象を深く掘り下げて分析する研究方法を身につけることにより、先行諸研究を自主的に判断し、これを再編成しうる能力を養成することを目標とする。さらに、英語圏の言語?文化?社会に関する高度な専門知識を身につけた有為な人材の育成を目的とする。
また、2003年度より「現職英語教員」及び「将来英語教員を目指す社会人」のための英語教育専修コースが設置された。教育公務員特例法（大学院就学休業制度）および各種休職制度の利用により、修学しようとする現職教員を主な対象とするが、同時に、教員免許状（英語）を取得しているが教職の経験がなく、これから教員を目指す社会人に対しても広く門戸を広げている。「修業年限1年で学位の取得が可能」となることに配慮した履修形態を提供する。
フランス語学専攻
学生の希望?適性に応じて語学?語学教育?文学?思想?文化の5分野の中から自分の研究テーマを選べるよう、それぞれの分野に複数の「研究」と「演習」を配している。研究者?教員?国際的企業人等の進路に必要となる、高度の専門知識、基礎的研究能力、および十全な語学力をあわせて修得させることが本専攻の目的である。
【共通科目について】
本研究科は、一定の個別言語を専攻させるかたわら、共通科目のうち1科目を選択必修科目として学生の研究の視野を拡大し、さらに、人間論?芸術論?科学論および教育者を目指すための外国語教授論などの関連科目のうち2科目を選択必修科目とすることにより、国際人としての教養の深化と教育界の養成に応えられる人材の育成を図っている。